トピックス

　2020年2月1日から2月5日まで、新型コロナウイルスの感染拡大により、リモートで研修を実施いたしました。ベリーズ、コスタリカ、エルサルバドル、グアテマラ、ホンジュラス、パナマ、パラグアイ、ペルーの8か国から8名の研修員が参加しました。
　この研修の目的は、既存の生態系を活用した防災・減災の方法を学ぶことです。JICA北海道センター（帯広）から当センターが研修を受託し、実施しています。
研修の講義動画では、消防局での防災に備えた取り組みや湿地における持続的な流域管理が災害リスクの低減に重要な役割を果たしていることを知り、釧路湿原の生態系を活用した防災・減災について学びました。また、北海道阿寒町の先住民族アイヌ人の暮らしと、　文化の中に根付いた自然との共生、防災・減災に対する考え方について阿寒アイヌ工芸協同組合専務理事の秋辺氏から話を伺いました。

2020年1月11日から1月15日まで、新型コロナウイルスの感染拡大により、リモートで研修を実施いたしました。ラオス、ホンジュラス、ガボン、ジョージアの4か国から4名の研修員が参加しました。
この研修の目的は、地域の自然・文化資源の保全とその持続的利用を可能にするツールとして、地元住民が参画するエコツーリズムの施策を学ぶことです。JICA北海道センター（帯広）から当センターが研修を受託し、実施しています。
　研修員はエコツーリズムの概念を学ぶとともに、運搬用として使われていた馬をエコツアーに使用している北海道鶴居村の鶴居どさんこ牧場のホーストレッキングの事例や、キラコタン岬でのハイキング、湿原でカヌーやワカサギの漁業を行っている北海道標茶町の塘路湖のエコツアープログラムの事例を通して、エコツーリズムの運営について学びました。
　研修最終日に、各国の課題を研修員・関係者間で学習した情報を共有し、共通の事例や相違点等について意見交換をすることで知識を深めました。

２０１９年６月２６日㈬から8月１日㈭まで、ガボン、キリバス、パラオ、フィリピン、セルビア、ウクライナ、ベトナムの７か国から、観光振興や野生生物保護に携わる行政官８名が来日しました。
この研修の目的は、地域の自然・文化資源の保全とその持続的利用を可能にするツールとして、地元住民が参画するエコツーリズムの施策を学ぶことです。JICA北海道センター（帯広）から当センターが研修を受託し、実施しています。
研修員は、来日後、東京（浅草）、北海道（帯広、霧多布、厚岸、鶴居）、沖縄を訪問し、人力車やホーストレッキングでのツアーをとおして、地域住民が携わる環境や野生生物に配慮したツアーを体験し、昆布小屋の見学や昆布船での移動、チーズ作り体験から農業や漁業などの地域産物を地域住民が観光に活かしながら運営している事例について学びました。
研修の最終日は、研修員によるファイナルレポートの発表会が開かれました。地域の自然・文化的な財産を地域の人が観光業に役立て、その利益を地域全体で共有するための取り組みについて、研修員達がそれぞれの国の事情に合わせつつ、日本で得たアイディアを盛り込んだプランを発表しました。

2月2日の世界湿地の日を記念し、2017年2月4日（土）に「達古武湖横断！ウルトラ湿原クイズ - 冬のエコツアー2017」を開催しました。
釧路湿原・達古武湖にて、釧路国際ウェットランドセンター技術委員長の新庄久志さんを講師にむかえ、雪に覆われた釧路湿原を探検し、冬の達古武湖を横断しました。達古武の沢を源流部まで歩き、釧路湿原の源である湧き水やフロストフラワーを観察することができました、達古武湖上では、動物の足跡や雪の風紋などを観察しました。
午後からは、今年のテーマである「湿地と防災・減災」にちなみ、私たちの釧路湿原が果たす防災・減災について、昨年の台風を例に解説を行いました。
達古武湖までの道中ならびに細岡ビジターズラウンジにて、釧路湿原に関するクイズ大会を行い大変盛り上がりました。

世界湿地の日とは、1971年2月2日にラムサール条約が採択されたことにちなんで定められた記念日です。毎年この日を記念して、世界中で湿地の恩恵や価値を再認識し、その維持と賢明な利用を目指すイベントが開催されています。

釧路国際ウェットランドセンターも世界湿地の日を記念して、「冬のエコツアー2017」を開催します。
釧路国際ウェットランドセンター技術委員長の新庄久志さんでと一緒に、冬の達古武湖を横断し、雪に覆われた釧路湿原を探検します。

ぜひ、ご家族やご友人と一緒にご参加ください。


日時　平成29年2月4日（土）　9時から15時30分まで
集合・解散　釧路市役所
定員　20名（応募多数の場合抽選）
　　　＊小学生以上（小学生は保護者同伴）、積雪した湿原を約2時間歩ける方
参加費　無料
申込期間　平成28年1月16日（月）まで
申込方法　電話（0154-32-3110）またはメール（kiwc@kiwc.net）にて受付

＊詳しくはチラシをご覧ください。